インフラシェアリングを知る column

2023.08.16

【第3回】インフラシェアリングの種類(前編)~どこまでシェアできるのか?

インフラシェアリングといっても、複数の共用形態があります。今回のコラムでは前後編でインフラシェアリングの種類について紹介していきます。この前編では、共用範囲に着目した5つの分類と、まずは無線通信の伝送や制御部分にかかわらないシェアリング領域について解説します。

シェアする範囲が広がれば効率的だが難易度が上がる?

多少、概念的になりますが、まずは、シェアリング事業者が提供する共用設備の範囲に着目して、分類していきます。

下の図は、携帯電話ネットワークの構成パーツと、共用化する範囲で(1)~(5)までに分類したものです。

インフラシェアリングの種類
CU(Central Unit):無線信号の集約、データ処理を行う機能部
DU(Distributed Unit):無線信号の処理、RUの集約を機能部
RU(Radio Unit):電波の送受信を制御する機能部

(1)から(5)にかけて、共用する設備の範囲が広がっています。この設備の範囲が広がるに従って、一般的に携帯電話事業者の設備投資や運用・保守にかかるコスト、また電気使用量の削減にもつながり、より効率的なネットワーク整備が可能になります。

一方で共用する範囲が広がると、無線設備のベンダー選定、基地局の設置等のネットワーク構築といった各携帯電話事業者の重要な事業方針に関わってくるため、実現の難易度も高まります。

なお、シェアリング事業者が新たな共用形態を導入する際には、各携帯電話事業者との間で共用設備の仕様や運用の確認を行うことはもちろん、携帯電話事業者が提供するネットワークと同等の通信品質で利用することが可能か等、高いサービス水準を担保することが求められます。さらに、共用化によって各携帯電話事業者が等しくメリットを感じられるよう調整を図ることも、シェアリング事業者の重要な役割となります。

それでは、順番に各形態をみていきましょう。

複数の鉄塔は必要なくなり、環境への配慮や景観上のメリットも

(1)サイトシェアリング

この形態は、屋上への基地局設置や屋外に鉄塔を構築し基地局を設置する場合などが主な利用シーンになります。シェアリング事業者は、基地局を設置するための場所の確保、アンテナを設置するための鉄塔や支柱、付帯設備を共用施設として用意します。

携帯電話事業者は、この共用サイト施設を利用して基地局を設置するため、設置場所の調査や交渉、基地局設置のための施設の構築を行う必要がありません。特に屋外では、携帯電話事業者ごとに鉄塔を構築する必要がなく、環境配慮に加え、景観上のメリットもあります。

JTOWERの事業では、通信事業者から既存の鉄塔を買い受ける「カーブアウト」の事業がこの形態にあたります。

JTOWERが提供する屋外タワーシェアリング(カーブアウト)の設備構成イメージ
複数の携帯電話事業者やその他の用途含め、複数の鉄塔が隣接して建っていることも多い(徳島県徳島市、眉山山頂)

(2)アンテナシェアリング

この形態は、(1)サイトシェアリングに加えて、アンテナを共用設備としてシェアリング事業者が用意するものです。こちらも基地局の屋上設置、屋外設置が主な利用シーンとなります。サイトシェアリングとの違いは、さらにアンテナを共用化することによって、鉄塔や支柱に携帯電話事業者ごとのアンテナを設置する必要がなく、鉄塔や支柱の強度を含め簡素化できるメリットがあります。
JTOWERの事業では、地理的条件からこれまで通信環境の整備が十分に行われていなかった、いわゆる「条件不利地域」を中心に基地局サイトを新設し携帯電話事業者に提供する「ルーラルタワーシェアリング」の事業がこの形態にあたります。


少し余談ですが、基地局を設置し運用するためには電力の引込みも必須です。JTOWERのルーラルタワーシェアリングでは、電力を引き込む電力設備もJTOWERが一元的に準備し、携帯電話事業者に利用いただく形態をとっていることも特徴です。

北海道標津郡にJTOWERが建設したルーラルタワー 。アンテナをシェアするためポールのようなシンプルな形状とすることが可能

後編では、無線通信の伝送や制御部分に関わるシェアリング領域について紹介していきます。

※記事中の内容は公開時点のものとなります。

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